【2023.6月号】医療ＤＸは医療の質の向上に本当に役立つのか疑問
医療や社会保険制度もデジタル・トランスフォーメーション（DX）の推進という掛け声で、この間に一方的な上からの押し付け策が展開されている。しかし実態を見ると、情報弱者である国民にとって大変迷惑な話であり、またデジタル化推進にそれなりの理解をしている医療者にとってもあまりにも拙速で強制的なやり方に疑問を持たざるを得ない。
ところでその医療ＤＸが目指す「未来」は、厚労省によると４点あるという（保険局医療介護連携政策課長・水谷忠由氏による昨年８月１日付全日病ニュース上の解説）。
第１点はゲノム医療・ＡＩ活用の推進。これは時代の流れであり肯定できる。
第２点は個人の健康情報記録（ＰＨＲ）の登録推進。これが今急がされている健康保険証と特定健診情報の紐づけの理由だが、その目的があまり明確でない。
第３点はこのＰＨＲを医療・介護現場で利活用した質の高いサービスの提供であるが、ＤＸとは本来無関係で、ＤＸによって医療や介護の質が高くなるというのは一面的である。
第４点はデータベース（ＤＢ）の効果的な利活用の推進。このＤＢがレセプトや病院のＤＰＣなどのナショナルデータベース（ＮＤＢ）であることは論を待たない。その利活用とは明らかに医療費管理と民間の利活用である。最近の病名記載ルールの変更などもその一環であり、未来像は診療報酬改定ＤＸとして年金のようなマクロ経済スライド方式も可能になり、医療現場と診療報酬改定はますます距離が開きそうである。
マイナ保険証に紐づけされる情報と医療の質は無関係
ここで保険証に紐づけされる個人医療情報が、今は特定健診と１か月以上遅れる薬剤情報に限定されているが、近い将来には予防接種、透析情報、医療機関名、手術情報、さらに電子処方箋とのリンクで処方のリアルタイムでの共有が予定されるという。
こうしたＤＸによって、果たしてわが保険医の仕事の質が良くなるのか疑問である。外来診療で患者の個人情報をポータルサイトに接続して調べることが有用だとすれば、初診時の情報取得程度である。しかもそれ自体相当の時間がかかるであろう。それよりも患者に直接向き合い、問診をしながら、患者の考え方、病気との向き合い方をつかむことの方がより重要ではないだろうか。特定健診や薬剤処方歴を見ても患者のすべてがわかるわけではないことを医師は知っているからである。
これからの高齢者診療のなかでは、特定健診情報や薬剤情報には反映されない低栄養状態の把握、フレイルやロコモの問題、認知症の問題、社会的孤立などがＡＤＬや人生の質を決めていくのであり、ＤＸでは到底つかみきれない問題である。
かつて私たちが子どもの頃には、カードには不思議な魔力があった。子ども向け商品の付録や景品にいろいろなカードが付き、集め回った記憶をお持ちの方も多いであろう。今やすべてがカードで、いや本質的には番号で管理される時代に突入しているようである。
だがマイナ保険証は決して押し付けられてはならない。あくまで個人の選択に任せ、保険者は保険証を交付する義務をはたさなければならない。なぜなら医療や介護はあくまでフェイス対フェイスで行われるべきものなのである。